企業経営の組織/人事マネジメントを考える
 
 
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 No4.OJTの機能化対応

 
       
   レジュメ
  OJTが機能不全に陥る原因とその改善対応について事例解説いたします。
 
    1.
トレーナーの認識/スキルに関する改善対応ポイント
    2.実施統制の仕組みに関する改善対応ポイント


 
    
  視点
 
    人材育成の機動性を支えるOJTは管理職/指導職研修では必須科目としてその必要性と実施
    方法が教育されていますが、受講後実務段階では必ずしも旨く機能せず、以下のような状態が
    放置されているケースも少なくありません。

     ◆ 言われないとやらない「指示待ち」が増え業務処理のスピードが落ちてくる。
     ◆ 旧弊墨守で新しいことにチャレンジしたがらず業務対応に柔軟性がなくなる。
     ◆ 上司に
対する報・連・相が遺漏、遅延し業務のムダやロスが増幅する。
     ◆ 職場のコミュニケーションが希薄になり独断専行が横行する。
     ◆ 業務指示が遵守徹底されなくなる。

    研修で必要性と実施方法を学びながら何故こうした機能不全に陥るのか、その原因と改善対応
    ポイントをみていきましょう。

 
 
 
    
  1.トレーナーの認識/スキルに関する改善対応ポイント
 
    何故OJTが必要なのか、これが適切に行われないとどのような影響が生じるのか、この認識が
    不充分であったり、何をどのように教えるのか、OJTの内容と手続きがきちんと理解できていま
    せんとOJTをやらない、やっても効果が出ないということにつながります。

    この部分は研修でカバーされていると思われがちですが実際にはどうでしょうか。
 
    
  1)必要性の認識形成に関する改善対応ポイント
 
    『OJTは人材育成のコアメソッドで指導・管理職の必須スキルなのできちんと修得しましょう』
    というアプローチが多いようですが受講後実務段階での実践を担保するにはこうした『はじめ
    にOJTありき』という前提だけでなくOJTの機能不全が部下を含めた自分達や経営にとって
    どのような影響を及ぼすのか、そのことを組織の脅威として実感してもらえるよう以下の点に
    ついても正しく認識してもらわなければなりません。
 
    (1) OJTをきちんと行わないと自分や部下にとってどのような不利益を生じるのか
 
   (2) その不利益は経営にとってどのような脅威となるのか
    (3) これを改善/修復するためにどれだけの労力を必要とする

  
   
  2)実施スキルに関する改善ポイント
 
    ケースタディでOJTニーズを抽出し実施要領をOJT計画書に具体化する研修方法が一般的
    のようですが実際にはOJT計画書を作って行うようなOJTはごく一部であるにもかかわらず
    受講後実務段階ではOJT計画書の作成そのもので行き詰って先に進めないまま放置される
    というパターンが数多く見受けられます。
 
   
OJT計画書の必要性は否定できませんが計画書の作成自体が目的ではないのでより多くの
    OJTシーンに柔軟に対応できるよう以下の点についても修得してもらう必要があります。

    (1) 部下が受講した教育研修内容と受講後のフォローポイントはどのようなことか
    (2) 部下の職務遂行に対するチェックポイントはとごにあるか
    (3) 部下の自己啓発に対する効果的な指導/支援のポイントはどのようなことか
    (4) 部下をモチベートするにはどのような指摘・指導、話法、接し方をすべきか
 
             
 
 
    
 2.実施統制の仕組みに関する改善対応ポイント
 
     トレーナーサイドでは『やりたくない・やらなくても済む』、トレーニーサイドでは『受けたくない・受け
     なくても済む』といった実施統制の効かない状態をそのままにして必要性や方法を説いても実際
     には動きません。

     このためOJTの実施と受容を統制する仕組みを工夫しなければなりません。
 
    
  1)トレーナーサイドに対する改善対応ポイント
   
    OJTを行う側では一部の例外を除いて『自分の仕事で手一杯で煩雑なことや火中の栗を拾う
    ようなことはしたくない』という心理がはたらき、これにやってもやらなくても自分の評価には関
    係ないという条件が加わりますとOJTは行われなくなります。

    改善対応ポイントは以下のとおりです。

    (1) 『誰が誰に何故いつどこでどのように行うか』5W1Hルールを制定・開示する
    (2) OJTの実施に関する責任権限を明示して実施と成果を人事評価の対象とする
    (3) OJTガイドラインを作成して実施作業負担を軽減する

  
       
  cf.OJTガイドラインの一例 1/42/43/44/4
 
  
  2)トレーニーサイドに対する改善対応ポイント
 
    OJTを受ける側では一部の例外を除いて『自分の仕事に他人からとやかく言われたくない』
    という心理がはたらき、これに受けても受けなくても自分の利益・不利益にはならないという
    条件が加わりますとOJTは受容されなくなります。

    改善対応ポイントは以下のとおりです。

    (1) 『誰が誰に何故いつどこでどのように行うか』5W1Hルールを制定・開示する
    (2) 受容と成果を人事評価の対象として上司からの加点評価とする
    (3) OJTガイドラインを作成して自己チェック・自己啓発を容易に
する
 
       
  cf.OJTガイドラインの一例 1/42/43/44/4
                 
 
  
    
 

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  <関係参考ページ>
 
   
OJT診断
    OJTガイドラインの一例 1/42/43/44/4
 
   モチベーションの点検と改善対応
    営業力強化を組織的に推進する営業OJT研修
    人材育成の機動性を高めるOJT制度メンテナンス
     
 
  
 
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